「芸術でめしが喰えるのか」とは古典的な親の意見だが、とりわけコンテンポラリー・ダンスなんか始めるとたいへんである。もともと舞台芸術の中でも〈洋舞〉というジャンルはいちばん収入が低いのだが、それでもクラシック・バレエの教室なら生徒はそこそこ集まる。しかしコンテンポラリー・ダンスを習いたいなどという素人はよほどの物好きだ。いや生活だけなら家族にパラサイトするなり、アルバイトするなりして、なんとでもなる。問題は公演費用である。舞台芸術はとにかく金がかかる。公演パンフレットのクレジットを見れば、出演者の他にどれほど多くのスタッフが関わっているか、つまり人件費が必要かわかるだろう。新作ともなれば長期の稽古場確保も難題だし、衣装や装置の新調もある。既に半世紀前のアメリカで、舞台芸術は経済的に自立できないことを論証した『舞台芸術－芸術と経済のジレンマ』という大部の学術書が出ているくらいだ。
　対策は二つ。一つは助成金をかき集めること（ファンドレイジング）であり、日本やアメリカのやり方である。もう一つは国や自治体の劇場が丸抱えすることであり、ヨーロッパに多い。日本と違ってアメリカでは企業や資産家が芸術に寄付する習慣があるとよく言われるが、オペラやバレエはともかく、新しい試みにはそう親切ではない。あれほど評価の高かったトワイラ・サープさえ、アメリカン・バレエシアターから専属振付家として招かれると、なんと自分のカンパニーを解散してこれに応じた。「もうファンドレイジングには疲れた」というのが彼女の言葉だった。舞踊家からすれば、楽なのはやはり丸抱えである。たとえ役所のルールに従うという制約があるとしても。
　日本の状況はひと頃よりずいぶん良くなったとはいえ、助成金はまだ十分ではない。だから多くの舞踊団は、いつでも使える稽古場と安定した給与を保証されたレジデント・ダンス・カンパニーの地位を夢見ている。けれども、新潟市のほかに水戸市や静岡県に例があるとはいえ、一向に広がりをみせない。たぶん自治体にとって費用体効果のほどがおぼつかなく見えるからだろう。自治体が市民の利益を優先し、舞踊家が芸術性を優先して譲らなければうまくいかない。カンパニー側に求められているのは、行政の論理を理解した上で計画を提案し、問題を解決しつつ双方の目的を実現してゆく、企業経営にも似た能力である。芸術家にそんな能力はなさそうだと思われている。しかしNoismの成功はこの状況を変えるかもしれない。もともと金森穣はデビューから既に第一級の振付作品を作ったが、りゅうとぴあの専属として腰を据えると常に新しい試みに挑戦し、世界の劇場でその成果を披露した。その間ダンサーたちの実力は目ざましく向上し、今年はさらにジュニア・カンパニーとしてＮｏｉｓｍ２を作るという。
　ある若手のデザイナーが出版界の有名人に新潟出身ですと自己紹介したところ、「へえ新潟ですか。新潟といえばりゅうとぴあですね」とNoismの話になった。彼は内心〈りゅうとぴあって東京でも話題になるんだ〉と鼻が高い思いをしたという。金森穣はいい仕事をしたのである。